ファーウェイのスマホやタブレットでgoogleが使えなくなる、ファーウェイでGoogle Playストアが使えなくなる。さらにはファーウェイでandroidが使えなくなる。
こんな話が出てきたのが今年2019年5月19日（米国時間）
で、私のiphoneがWIFIとBluetooth®がONに出来なくなり、再起動やネットワーク設定リセットしても治らず、楽天モバイルの機種変更キャンペーンでHUAWEI nova lite 3を注文したのが5月30日
知らずに買ったHUAWEI nova lite 3
ええ、そうです。私やらかしました。
私、ファーウェイでGoogle Play Storeが使えなくなる、ファーウェイでandroidのセキュリティアップデートが出来なくなるって知らなかったんです。
HUAWEI nova lite 3のワクワクする使い方をWebで探してて、偶然に見つけたのがショッキングなニュースでした。
私はgmailやchromeはもちろんGoogleDriveやGooglePhoto、GoogleMapもGoogleDocumentもGooglekeepも日常的に使っていて、これらアプリが使えないスマホなんてゴミ同然です。
ファーウェイでGoogle Play Storeが使えなくなる、ファーウェイでandroidが使えなくなるって知らずにnova lite 3を勢いよく注文して、すでに発送されてキャンセルも出来ない。
私が買ったファーウェイnova lite 3はどうなるのか？
手元に届いたとたんにGoogleアカウントが登録できないのか？
泣く泣く状況を調べ、現状分かっていることをまとめてみました。
- 既存ファーウェイ端末はGoogle Playストアが今後も利用できる
- ファーウェイ端末のandroidバージョンアップ可否は不透明
- Google Play Protectのセキュリティアップデートは配信される
- ファーウェイの声明
- amazonでファーウェイ製品販売再開
- googleはファーウェイへの規制に反対している
- でも今はまだ不透明感は払拭できない
- フェイスブックもファーウェイへの規制に乗っかる
- 6月29日米トランプ大統領がファーウェイに対する禁輸措置を解除する考え
- auが「HUAWEI P30 lite Premium」を8月8日に発売
- 楽天モバイル「HUAWEI P30 lite」を発売開始
- docomoがHUAWEI P30 Proの予約を8月21日再開
- ファーウェイは死ぬか生きるかの瞬間
既存ファーウェイ端末はGoogle Playストアが今後も利用できる
5月19日の翌20日、Google（グーグル）は、既存のHuawei（ファーウェイ）製スマホやタブレットにおいてGoogle Playストアを引き続き利用できると発表しました。
既存とはすでにファーウェイ工場から出荷されているものも含まれるので、まだ私の手元に届いていないnova lite 3でもGoogle Playストアは利用できる、つまりgmailやGoogleMapなどGoogle Mobile Servicesは利用できる、当然androidOSも使い続けることが出来るので、まずは一安心です。
ファーウェイ端末のandroidバージョンアップ可否は不透明
米商務省は20日、ファーウェイのスマートフォンとタブレットに対するandroidのアップデートを提供できる期限を90日間、2019年8月19日まで延長するとした。
「スマートフォンを最新かつ安全な状態に保つことは万人にとって最善の利益であり、今回の延長決定により、当社はこれから90日間、既存モデルに対してソフトウェアアップデートとセキュリティパッチの提供を続けられる」と、Googleのスポークスマンは述べている。
米商務省はファーウェイにandroidのアップデートを提供できる期限を2019年8月19日以降も延長するかどうかを評価するとし、再度延長されるかどうかは現時点では不透明です。
androidのアップデートは提供されなくなるかもしれませんが、既存のファーウェイ端末が8月19日に使えなくなるわけではなく、androidのアップデートがされなくなり、セキュリティレベルが低下することになる恐れがあるということです。
Google Play Protectのセキュリティアップデートは配信される
ファーウェイ端末のOS、androidのアップデートが継続されなくなるかもしれませんが、マルウェア（ウイルス）を検知し排除する内蔵機能Google Play Protectのセキュリティアップデートは配信されるとgoogleは述べています。
Googleによる最低限のセキュリティ対策は継続される見通しです。
ファーウェイの声明
なんとかなるのか、ならないのか、GoogleがファーウェイからAndroidライセンス権利を剥奪、サポートを強制終了するとReutersが報じる等、マスメディアにおいても何が真実で、Googleとファーウェイの関係の一体何がどうなるのか、と手元に届いたnova lite 3のギラついたブルーの筐体を眺めていました。
そんななか、ファーウェイ・ジャパンは5月23日、「発売済み・発売予定のスマートフォンやタブレットについて、使用やセキュリティアップデート、アフターサービスなどが影響を受けることはない。安心して購入・使用してほしい」との声明を出しました。
ファーウェイジャパンのメッセージ
ファーウェイ・ジャパンからのメッセージ全文は以下の通り。
AndroidはスマートフォンのOSとして常にオープンソースであり、当社は重要なグローバルパートナーとして、Androidの発展と成長に非常に重要な貢献をしてまいりました。当社はユーザーや業界にとって有益なAndroidエコシステムを引き続き発展させて参ります。
Huawei、Honorブランドについて世界で販売済み及び販売している、また日本で今回発表したスマートフォン、タブレットにおいて、その使用、今後のセキュリティアップデート、アフターサービスなどが影響を受けることはありません。安心して、ご購入、ご使用ください。
当社はユーザーの皆様に、より優れたサービスを提供できるよう、今後も安全で、持続的発展が可能なソフトウェアエコシステムの構築に力を注いで参ります。
このファーウェイジャパンの声明によれば、私が今回ミスって購入したnova lite 3はもちろん、ファーウェイP30やP30liteも8月19日をすぎても、何も問題なく今まで通り使える。
中国企業だから嘘を平気でつく、のは昔話で今や日本企業の方が無責任で嘘つきデタラメなので、現時点ではnova lite 3、P30やP30liteも何も影響を受けることはないとファーウェイは考えている。
それを確信したのかamazonでも6月5日にファーウェイのSIMフリースマホの販売を再開し、P30liteはスマホ部門でベストセラーを獲得しました。
amazonでファーウェイ製品販売再開
本製品はOS(オペレーションシステム)等についての懸念が発生しています。
本製品に関するお問い合わせはメーカーコールセンターまでお問い合わせ下さい。
HUAWEIお客様サポート 0120-798-288【フリーダイヤル】受付時間 9:00～20:00(年中無休)
という注意喚起というか最悪の場合の責任逃れは書かれているものの、世界のamazonがリスク承知で在庫処分を行うとは思えません。
そしてちゃっかりとgoogle公式アカウントの「既存製品でgoogle play やセキュリティアップデートは引き続き継続する」という情報も併せて掲載されています。
＊楽天市場ではジョーシンなどが出品、amazonよりも安く販売されています。
さらに私が買ったHUAWEI nova lite 3 も当然に販売再開
こうして並べるとnova lite 3よりHUAWEI P30 Liteにするべきだったかなあと複雑な気持ちに。
今はこのような状況で、現時点で販売されている、あるいは販売が予定されているファーウェイのスマホは今までと何も変わることがないが、2019年年末くらいなれば、もしかしたらamazonのFireタブレットみたいな、一応はandroidOSだけど独自アプリストアしか使えないスマホがファーウェイから発売になっているかもしれません。
googleはファーウェイへの規制に反対している
英紙フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）によると、6月7日、グーグルは米政府が中国のファーウェイへの全面的な取引規制に乗り出せば、国家安全保障上のリスクになる恐れがあると警告した。
ファーウェイ製スマートフォン上で基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」の更新ができなくなり、ファーウェイが自社版アンドロイドの開発に乗り出す可能性があることを懸念し、ファーウェイが手を加えたアンドロイドはハッカー攻撃などにより脆弱になるとグーグルは主張しているという。
この報道内容はもっともだけど、他にもgoogleとしては、誰かの機嫌ひとつでandroidスマホが規制されるリスクがあるなら、「やっぱりandroidスマホよりもiphoneだよね」ってなることも恐れていると思う。
Googleのスマホだっていつ誰に規制されるか分からないってことにもなる。
これからもgoogleは世界を支配するために、なんとしてもトランプの思いつきな規制には反対せざるを得ないだろう。
でも今はまだ不透明感は払拭できない
KDDIとソフトバンクはHuawei製スマホ新端末の発売を延期しておりNTTドコモも予約受付を停止しています。
今までファーウェイのスマホのliteシリーズを大喜びで販売していたMVNOも大手キャリアのサブブランドもイオンモバイルとnifmo以外は発売延期のままです。
Intel、Qualcomm、Xilinx、Broadcom、英Armも、Huaweiへの製品供給の停止を決めたと報じられています。
今回の騒動はトランプ政権の政治的な思惑も見え隠れしている以上、次はなにを言い出して、どんな規制を課してファーウェイを攻撃するのかも不透明です。
フェイスブックもファーウェイへの規制に乗っかる
6月7日にはフェスブックがファーウェイ端末へのアプリのプレインストールを中止すると発表しました。
私はこの報道に驚きました！
いやいや、待て待て。Facebookこそどれだけの悪事を重ねてきたんだ？
フェイスブックは世界でもっとも制裁を受けるべき劣悪な事をやらかしてるくせに、よくもまあファーウェイを攻撃できるもんだ。
っていうか、全メーカーのスマホにFacebookアプリのプレインストール中止してほしいんだけど。
Facebookのほうがファーウェイよりも凶悪なのに、何をのぼせあがって偉そうなことを言っているのか？
消えてなくなってくれたほうが利用者が被害を受けずに済む犯罪会社であるFacebookが身の程知らずにファーウェイ規制に乗っかる。
これでさらにファーウェイは窮地に立たされると評されているが、Facebookアプリのプレインストール中止については、逆にファーウェイのスマホが安全になると言えるので、私は大歓迎で、多くのユーザーも同感だと思います。
6月29日米トランプ大統領がファーウェイに対する禁輸措置を解除する考え
yahooニュースによると、米トランプ大統領が6月29日、大阪で行われた20カ国・地域首脳会議（G20サミット）終了後に記者会見を開き、中国通信機器大手のファーウェイに対して事実上の禁輸措置を解除する考えを明らかにしました。
しかし、8月25日現在、禁輸措置解除にはならず、猶予期間延長になっています。
これと合わせて、当面は中国に対して新たな関税の引き上げをしないことも表明。
iPhone等スマートフォンも含む、中国からの輸入品3000億ドル（約33兆円）分への追加関税を先送りにする方針も表明しています。
ファーウェイへの禁輸措置が解除されれば、米国企業からのハードウェア部品の販売はもちろん、GoogleからのAndroid端末へのアプリおよびサービス提供も復活することになります。
auが「HUAWEI P30 lite Premium」を8月8日に発売
米国の制裁発動後、大手携帯キャリアがHUAWEIのスマートフォンを発売するのはauが初めてです。
KDDIの広報担当者は「ファーウェイ社への確認の中で、発売後のセキュリティ更新機能の提供に加え、Google製アプリのサービスの継続・アップデートの提供などについて一定の確認が取れ、発売を開始しても問題ないと総合的に判断した」とコメントしています。
ファーウェイを巡っては、NTTドコモやソフトバンクも同社製新製品の発売や予約を延期しています。
今回の販売再開は、他キャリアの判断にも影響を与えそうです。
情報元 Engadget 日本版
楽天モバイル「HUAWEI P30 lite」を発売開始
楽天モバイルは、発売を延期していたHuawei製のスマートフォン「HUAWEI P30 lite」を、8月5日に発売した。
楽天のHUAWEI P30 liteは、もともと5月24日に発売する予定だったが、米国のHuaweiに対する禁輸措置の影響で、販売を見合わせていた。
発売を決めた理由について楽天モバイルは、「日常利用に際して不可欠であるGoogle Playの利用、各種Google製アプリのアップデート、Android OSのセキュリティアップデートについて確認が取れたため」とコメントしている。
情報元 ITmedia
docomoがHUAWEI P30 Proの予約を8月21日再開
Auや楽天モバイルなどが、先立ってファーウェイの新型端末の発売を再開した際には、docomoの社長は、「そんな危険なことするなんて理解できない」旨の発言をしていましたが、遅れること数日で、docomoもHUAWEI P30 Proの予約を8月21日に再開しました。
再開した理由はauや楽天モバイルと同じく、「安心して利用できる」と判断したからで、docomoは判断するのが遅いという事実だけが明確になりました。
DocomoからHUAWEI P30 Proが発売されるのは9月の予定です。
ファーウェイは死ぬか生きるかの瞬間
8月20日、米国は、ファーウェイに対して輸出規制措置の一部猶予期間を11月中旬までさらに90日間延長すると発表。
騒動はなかったことのように思われる人もいるだろう。
しかし、その一方で、懸念先リストにファーウェイの関連会社46社を追加する決定も下している。
つまり、制裁は強化されたに等しい。
8月19日には、ファーウェイ創業者の任正非・最高経営責任者（ＣＥＯ）が社員に向け、「今は生きるか死ぬかの瞬間」との認識を示している。
今後も動向を注視して、ファーウェイ騒動の続報をお届けしてまいります。